利用することで、介護する方もされる方もラクになる介護用品。
さまざまな種類のものがあり、品目によっては、介護保険で安くレンタルや購入ができます。
安くレンタルできる介護用品
1.車イス
2.車イス付属品
3.特殊寝台
4.特殊寝台付属台
5.床ずれ防止用具
6.体位変換機
7.手すり
8.スロープ
9.歩行器
10.歩行補助つえ（松葉杖、カナディアン・クラッチ、ロフストランド・クラッチ及び多点杖に限る）
11.認知症老人徘徊感知機器
12.移動用リフト
13.自動排泄処理装置
上記の13品目が介護保険対象です。『福祉用具』と呼ばれ、要介護認定されている場合は、安くレンタル利用できます。
たとえば、歩行器や手すりであれば、それぞれ安価でレンタル可能。ただし、要支援からすぐに利用できるもの、要介護2以上になると利用できるもの、など要介護度によって利用できる範囲が変わります。福祉用具専門相談員に相談してみましょう。
（福祉用具のレンタルを行っている事業所には、必ず福祉用具専門相談員がいます）
自己負担1～3割で、安く購入できる介護用品
1.腰掛け便座
2.自動排泄処理装置の交換可能部品
3.入浴補助用具
4.簡易浴槽
5.移動用リフトのつり具部分
上記の5品目が介護保険対象です。『特定福祉用具』と呼ばれ、要介護認定されている場合は販売価格の1～3割負担で購入できます。
ただし、介護保険を使える金額は年間10万円（毎年4月1日から翌年3月31日）と上限が決まっています。10万円を超えた場合は、超えた分は全額自己負担となります。
上限に満たなかった金額を翌年に繰り越すことはできません。
上記の特定福祉用具を介護保険の給付を受けて購入する場合は、都道府県の指定を受けた指定事業者から購入する必要があります。
指定事業者は地域包括支援センターやケアマネジャーに確認しましょう。
なお、上記の特定福祉用具は通販でも、自己負担1～3割で購入できる場合があります。
ただし市区町村によっては、通信販売を指定事業者の対象外にしているケースもあるので、あらかじめケアマネジャーなどにご確認ください。
介護保険対象外の介護用品
いままでに出てこなかった介護用品は、介護保険対象ではありません。どこで借りても、どこで買っても全額自己負担となります。主なものに、下記があります。
・紙オムツ
・介護食
・シューズ（介護靴）
・杖（1本のステッキタイプのものや、折りたたみタイプなど）
・シルバーカー（シルバーカーや歩行車は、持ち手の形などにより歩行器とみなされ、レンタルの1～3割負担対象になるものもあります）
・握力が弱った人への便利グッズ
・リハビリや健康のためのエクササイズ用品
レンタルか購入、どちらがよいか？
どちらにもメリット、デメリットがありますから、それを理解した上で、うまく使い分けるのが賢い方法です。
レンタルの場合
＜メリット＞
・初期費用がかからず、高額なものでも安く使うことができる
・身体の状態に合わせて、使用する商品を気軽に変更できる
・レンタル事業者が、設置を行い定期的にメンテナンスもしてくれる
＜デメリット＞
・商品の種類やデザインが少ない
・誰かが使っていた商品である（ただし、使用する最初の1人目になる場合もある）
・いつか返却する商品なので丁寧に扱う必要がある
・介護保険の手続きなどが少し面倒
なお、レンタルの契約をする場合には必ず規約を確認してください。契約期間や故障の対応などは、会社によって異なります。確認の上で、契約書にサインをしてください。
購入の場合
＜メリット＞
・必ず新品を使うことができる
・商品の種類、デザインなどが豊富である
・自分のものなので、傷や汚れも気にせずにいられる
・通信販売の場合、自宅で好きな時間に簡単に注文ができる
＜デメリット＞
・初期費用が高い（ただし、長く使う場合はレンタルより割安になることもある）
・メンテナンスはないので、自己管理しなくてはならない
・設置や使い方が複雑な商品は、自分で設置したり理解するのが大変（設置料金などを別途払えば、頼める場合も多い）
